アジアと日本の給与格差は今後も広がっていきそう

最近この手の記事をよく見るのですが、中国は特に飛ぶ鳥を落とす勢いで成長を続けており、現時点で既に追いつけないほどの給与格差が確定しているようです。

 

とはいえ、単純に国家間での給与格差というよりは、業種を考慮する必要があり、中国も広いので、その地域にもよるところも大きいようです。

こういった話題になる時、だいたいは、中国の深センがその対象になっています。

中国のIT業界の中心地であり、中国の躍進の原動力になった場所でもあります。

ただ、今度は都市同士で比べてしまうと、日本と中国の差、つまり東京と深センの給与格差はもはや目を覆うような惨状のようです。

記事中にある通り

「日本は政策で海外からの優秀な人材を獲得しようとしているけど、この給与水準では人材も集まらないのでは……」

というのが、現実なのだと思います。

ことは中国だけではなく

そして、こういった記事では大抵、他のアジアの国々も出てきます。

団塊の世代や、いや、団塊ジュニアの世代でも、例えばカンボジアやベトナムを下に見ている人が未だに多くいます。

しかし、今や一部の都市圏では、既に日本並みの給与所得があり、今後の成長を考えると、世界の選択肢としては日本よりも他のアジアの国々のほうに魅力を感じるのではないかと思います。

ビジネス視点でいけば、今後確実に成長していく上、若者が多く、教育やインフラが整ってきているアジア各国の方が、これからお金を生み出すだろうことはすぐに分かります。

既に始まっているようですが、近い将来、日本人がアジア各国へ出稼ぎをするのが、ある意味当たり前の光景になるかもしれません。

米国の強さ・中国の強さ

ヨーロッパ各国も、少し前から日本と同じように、少子化や閉塞する経済などの状況にあえいでいました。それでも日本ほどではありませんでした。

各国の経済状況が上下する中、未だ米国はその経済力、国力を衰えさせていないのは、流石の一言に尽きます。

米国の新聞を見るとわかりますが、経済に関しては、ほぼ連日、対中国に対してのニュースが中心です。

経済大国米国に対して、飛ぶ鳥を落とす勢いで成長を続ける中国。

現在、世界経済の中心はこの二国になっています。

これから

こういった社会情勢にあって、これから何を学んでいくのか、何で働いていくのか。

それらを考える上で、日本の大学、日本の企業だけしか目に入れないで将来を見ていくのは、正直かなり恐ろしいことだと思います。

少なくとも、米国・中国の動向、世界規模上位の企業の動向などは、できるだけ追っていく必要があるのではないかと思います。